大学院教育発達科学研究科・教育学部
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: 心理発達科学専攻 :
大学院生の研究活動(博士後期課程)
本専攻では、後期課程を修了すると博士の学位 が、名古屋大学学位規程に基づいて授与される。後期課程を中途退学または満期退学をした場 合でも論文を提出し、所定の試験に合格すれば後期課程修了者と同様に博士の学位が授与され る。これまでのところ、博士学位取得者の大部分は退学後の論文提出によっているが、最近は 課程博士も増える傾向にある。
かつて、文科系における博士学位は、ライフワークを完成した碩学泰斗に与えられるものであると考えられていた。今や、博士学位は、研究者としての独り立ちのライセンスといった意味合いのものに変わり、ライフワークの終着駅ではなく、むしろ出発点であると考えられるに至った。したがって、できるだけ多くの後期課程の学生が、在籍中に、あるいは遅くとも入・進学後6年以内に、博士学位を取得できることが望ましい。研究科としても、課程内における学位の取得を最大限促進し支援していきたいと考えている。
とは言え、3年間以上後期課程に在籍しさえすれば、自然に学位が取得できるというものではない。当然、質的、量的に一定以上の水準に到達する研究活動がなされねばならないし、さらにその成果は、レフリー付きの学会誌にアクセプトされることによって、その到達度がいわば客観的に示されねばならない。
具体的には、後期課程に進学、あるいは入学すると、まず指導教員を決定することになる。この指導教員の助言のもとで研究活動を開始することになるが、この新たな研究活動の遂行と平行して、前記の「研究指導」の授業を受講しながら、修士論文あるいはそれに代わる今までの研究成果を、何らかのレフリー付きジャーナル(『心理学研究』、『教育心理学研究』『心理臨床学研究』等)への投稿論文にまとめることが強く勧められる。これが、それぞれのジャーナルの編集委員会によって採択されることが、次の博士論文指導委員会の設置の願い出のための基礎資格となる。
2年次になったら、この基礎資格を有する学生は、指導教員と相談の上、随時、教室会議に博士論文指導委員会の設置を願い出ることができる。そのためには、全教員の前で論文の構想を発表することが求められる。指導委員会の設置が認められれば、その後は、指導教員のみならず、この委員会の指導と援助のもとに、論文作成のための準備を進めることになる。その際、後期課程の在学中に行った研究が新たな論文としてまとめられ、レフリー付きの学会誌に受理されることが、原則として論文提出のための基礎資格となる。
論文がまとまったら、研究科委員会に所定の手続きにしたがって提出し、そこで選出された審査委員によって審査が進められることになる。学位取得を促進、援助するために、提出した論文を審査委員の指導にしたがって修正することも認められるようになった。すなわち、論文は最終的な製本された形態ではなく、仮綴のまま提出して審査の過程で最終的な形に仕上げられるのである。
これが、教育心理学専攻・発達臨床学専攻における今後の学位取得の標準的なルートになるであろう。もちろん、実際の研究は必ずしもこの通りにスムーズに進捗するとは限らないし、研究領域・テーマによっては、こうした進行が著しく困難である場合もあろう。所定の年限(入・進学後6年間)をすぎた場合、あるいは、3年間在学せずに就職等で退学した場合には、論文の提出によって課程外博士を取得する道もある。その場合、いきなり研究科委員会に論文を提出するのでなく、博士学位予備審査を受けることが勧められる場合もあろう。これは、博士論文の構想と業績(関係論文)を所定の書類とともに提出し、その内容にもとづいて、学位取得に向けて建設的な助言を行うものである。いずれにせよ、できるだけ多くの人々が、できるだけ速やかに博士学位が取得できるように、促進、援助していきたいというのが両専攻の基本的な考え方である。入学を志す皆さんも、博士学位の取得を目標とすることをあらかじめお考えおきいただきたい。
最近の博士学位論文のテーマ、及び博士学位の授与状況は以下の通りである。
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