大学院教育発達科学研究科・教育学部
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名古屋大学大学院教育発達科学研究科・教育学部 : 教員紹介 : 教育科学専攻 : 学校情報環境学講座 :
研究プロジェクト
研究プロジェクト1
「教育経営システムの構造変容に関する総合的研究:社会総掛かりでの教育の実現に向けて」(2020~23年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B))
本研究は、「社会総掛かりでの教育の実現」が求められる今日、政策形成・実施過程、学校経営実態、学校教育の原理・歴史、教育領域と福祉領域の人材育成システムを分析することにより、教育経営システムの構造がどのように変容しつつあるのかについて明らかにすることを目的としています。
具体的には、(1)今日進められている諸改革について、政策形成・実施過程の分析と学校経営実態分析を行い、(2)我が国における学校の役割認識と制度構築の歴史分析、学校制度原理分析、ドイツ・アメリカとの国際比較を行い、(3)教員養成課程と社会福祉士及び精神保健福祉士養成課程における教育課程及び教育内容分析、事例校の学校組織文化分析、教員とSSWの教育観・職業観分析、ドイツ・アメリカとの国際比較を行い、(4)以上を総合的に分析して、教育経営システム構造がどのように変容しつつあるのかを明らかにすることをめざしています。
このプロジェクトを通じて、関係機関と「研究における連携」を行うことも意図しており、日本教育経営学会関係機関連携担当理事(2018~21年)としての任務も果たしたいと考えています。
研究プロジェクト2
「人口減少社会における新たな高等学校像—地方創生の基盤としての人材育成—」
(2020~22年度日本学術振興会科学研究費補助金挑戦的研究(萌芽))
本研究は、人口減少社会における新たな高等学校像を提示することを目的としています。
具体的には、①ドイツの近年の学校制度改革と、日本における2000年代以降の高校の多種類化・特色化、再編・統合について整理する、②「より長く共通の教育課程で学ぶ」理念とそのための具体的な措置を明らかにし、ドイツにおける学力差のある生徒に授業を行う特別研修プログラムと実際の授業における活用・成果を分析するとともに、日本の「進路多 様校」、「特色校」等における実践を分析する、③以上を総合的に分析することにより、複数の高等学校を維持することが困難な地域において、地方創生の基盤としての人材育成を行う高校の在り方を模索することを意図しています。共通の課題を抱えつつも、異なる制度理念において対応しようとするドイツの事例を見ることにより、地方創生の基盤としての人材育成を行う高校の在り方についての示唆を得たいと考えています。
研究プロジェクト3
「日本型教育経営システムの有効性に関する研究:新たな学校像における教育の専門性」(2016~19年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B)、2020年度継続中)
本研究は、「教育の専門性」に着目し、我が国における教育経営システムの有効性について歴史的、比較的に検証することにより、今後求められる教育経営構造を描き出すことを目的としています。
具体的には、(1)2000年代以降進められてきた学校の自律性をめぐる諸改革により、教育経営をめぐる現実がどのように変化してきたのか、理論的・実践的に総括を行い、(2)我が国における学校の役割認識と内部組織・外部関係、教員及びその他の職員の専門性について歴史的に整理し、(3)「チームとしての学校」において構想されている教育経営システムとその課題、そこにおける「教育の専門性」について明らかにし、その有効性を国際比較により検証し、(4)以上を総合的に分析して、今日の教育経営現実に適応可能で、日本的特質を生かすことのできる教育経営構造を提示することを目指しています。
このプロジェクトは、2015~18年日本教育経営学会研究推進委員会における共同研究と連動させて実施してきたものです。
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