www.educa.nagoya-u.ac.jp 名古屋大学 大学院教育発達科学研究科・教育学部
HOME 総合案内 大学院紹介 学部紹介 教員紹介 研究紹介
大学院紹介
大学院受験にあたって
教育科学専攻
心理発達科学専攻
卒業後の進路
大学院生の研究活動(博士前期課程)
大学院生の研究活動(博士後期課程)
修士論文提出者の声
博士論文提出者の声
授業紹介
高度専門職業人養成コース(前期課程)
教育マネジメントコース(後期課程)
心理危機マネジメントコース(後期課程)
Q & A

サイトマップ

祝 名古屋大学教育学部創設60周年

z[y[W : 大学院紹介 : 心理発達科学専攻 :

大学院生の研究活動(博士後期課程)

●学位の種類

本専攻では、後期課程を修了すると博士の学位 が、名古屋大学学位規程に基づいて授与される。後期課程を中途退学または満期退学をした場 合でも論文を提出し、所定の試験に合格すれば後期課程修了者と同様に博士の学位が授与され る。これまでのところ、博士学位取得者の大部分は退学後の論文提出によっているが、最近は 課程博士も増える傾向にある。

●博士論文

かつて、文科系における博士学位は、ライフワークを完成した碩学泰斗に与えられるものであると考えられていた。今や、博士学位は、研究者としての独り立ちのライセンスといった意味合いのものに変わり、ライフワークの終着駅ではなく、むしろ出発点であると考えられるに至った。したがって、できるだけ多くの後期課程の学生が、在籍中に、あるいは遅くとも入・進学後6年以内に、博士学位を取得できることが望ましい。研究科としても、課程内における学位の取得を最大限促進し支援していきたいと考えている。

とは言え、3年間以上後期課程に在籍しさえすれば、自然に学位が取得できるというものではない。当然、質的、量的に一定以上の水準に到達する研究活動がなされねばならないし、さらにその成果は、レフリー付きの学会誌にアクセプトされることによって、その到達度がいわば客観的に示されねばならない。

具体的には、後期課程に進学、あるいは入学すると、まず指導教員を決定することになる。この指導教員の助言のもとで研究活動を開始することになるが、この新たな研究活動の遂行と平行して、前記の「研究指導」の授業を受講しながら、修士論文あるいはそれに代わる今までの研究成果を、何らかのレフリー付きジャーナル(『心理学研究』、『教育心理学研究』『心理臨床学研究』等)への投稿論文にまとめることが強く勧められる。これが、それぞれのジャーナルの編集委員会によって採択されることが、次の博士論文指導委員会の設置の願い出のための基礎資格となる。

2年次になったら、この基礎資格を有する学生は、指導教員と相談の上、随時、教室会議に博士論文指導委員会の設置を願い出ることができる。そのためには、全教員の前で論文の構想を発表することが求められる。指導委員会の設置が認められれば、その後は、指導教員のみならず、この委員会の指導と援助のもとに、論文作成のための準備を進めることになる。その際、後期課程の在学中に行った研究が新たな論文としてまとめられ、レフリー付きの学会誌に受理されることが、原則として論文提出のための基礎資格となる。

論文がまとまったら、研究科委員会に所定の手続きにしたがって提出し、そこで選出された審査委員によって審査が進められることになる。学位取得を促進、援助するために、提出した論文を審査委員の指導にしたがって修正することも認められるようになった。すなわち、論文は最終的な製本された形態ではなく、仮綴のまま提出して審査の過程で最終的な形に仕上げられるのである。

これが、教育心理学専攻・発達臨床学専攻における今後の学位取得の標準的なルートになるであろう。もちろん、実際の研究は必ずしもこの通りにスムーズに進捗するとは限らないし、研究領域・テーマによっては、こうした進行が著しく困難である場合もあろう。所定の年限(入・進学後6年間)をすぎた場合、あるいは、3年間在学せずに就職等で退学した場合には、論文の提出によって課程外博士を取得する道もある。その場合、いきなり研究科委員会に論文を提出するのでなく、博士学位予備審査を受けることが勧められる場合もあろう。これは、博士論文の構想と業績(関係論文)を所定の書類とともに提出し、その内容にもとづいて、学位取得に向けて建設的な助言を行うものである。いずれにせよ、できるだけ多くの人々が、できるだけ速やかに博士学位が取得できるように、促進、援助していきたいというのが両専攻の基本的な考え方である。入学を志す皆さんも、博士学位の取得を目標とすることをあらかじめお考えおきいただきたい。

最近の博士学位論文のテーマ、及び博士学位の授与状況は以下の通りである。

  • 学習障害-課題と取組-(1999.1授与)
  • 女性の就労行動と仕事に関する価値観(1999.1授与)
  • キャリア・ストレスに関する研究
    -組織内キャリア開発の視点からのメンタルヘルスヘの接近-(1999.3.授与)
  • 対人関係の両面性と精神的健康の関連
    -その否定的側面を中心に-(1999.3授与)
  • 囚人のジレンマにおける協力行動生起過程に関する研究(1999.3授与)
  • ライフサイクルにおける老年期の心理社会的発達と人格特性に関する研究 (1999.3授与)
  • 留学生の異文化体験と自己に関する意識(1999.10授与)
  • 母子相互作用・子どもの社会化過程における乳幼児の気質
    -気質的扱いにくさと行動的抑制傾向を中心に-(2000.1授与)
  • 自己関連づけ効果における自己知識の役割(2000.2授与)
  • 青年の自己愛傾向に関する研究
    -同世代の対人関係との関連-(2000.3授与)
  • 非行の個人心理療法
    -時間的展望・Narrtive 分析の視点を加えた事例理解の試み-(2001.2.授与)
  • 自己関係づけに関する研究
    -青年期における妄想的観念-(2002.2.授与)
  • 老年期痴呆患者を対象にした音楽療法に関する研究(2002.2授与)
  • 中等教育における学校臨床心理士の導入期実践に関する研究
    -活動の基盤となる発想の追求-(2002.2.授与)
  • 中高年慢性身体疾患者の自己確認作業と居場所感
    -脳血管障害患者、悪性腫瘍患者を中心に-(2002.4.授与)
  • 人生の語りに関する発達臨床心理学的研究(2002.10授与)
  • 社会規範からの逸脱行動に関する研究
    -記述的規範の観点から-(2001.12授与)
  • 子どものロールシャッハ法に関する研究
    -ロールシャッハ法の新たな意義の構築に向けて-(2003.3授与)
  • 地方自治体職員の職務遂行能力形成過程に関する研究(2003.3授与)
  • 学校教育現場におけるグループ学習に対する教師の指導に関する実証的研究(2003.3授与)
  • 母親アイデンティティの形成過程に関する研究(2003.3授与)
  • 非行少年の物語的構成(2003.3.授与)
  • 「あるべき」自己に関する心理学的研究
    -Seif-discrepancy theory の枠組みを用いた「ありたい」自己との比較を通して- (2003.10.授与)
  • 中国人留学生・研修生の異文化適応
    -対日イメージおよび適応を中心に-(2004.2.授与)
  • 瞬間的な行動・感情反応を規定する自己知識構造(2004.3.授与)
  • 「生きがい」に関するカウンセリング的研究
    -間主観カウンセリングによる心理臨床実践の事例を通じて-(2004.3.授与)
  • ライバルという対人関係に関する研究(2004.3.授与)
  • Violence against women in Myanmar (2004.3.授与)
  • 統合失調症者のコラージュ表現に関する研究(2004.3.授与)
  • 対人場面における怒り表出とその影響
    -肯定的側面への注目- (2004.9授与)
  • 新入成員に対する集団からの受容性に関する研究(2004.11授与)
  • 防災行動に関する社会心理学的研究(2004.12授与)
  • 自我体験に関する発展的検討
    -「私はなぜ私なのか」という問い- (2005.3授与)
  • 科学における妥当性境界の縦断的変化と横断的相違(2005.3授与)
  • メディアコミュニケーションが孤独感に与える影響
    -インターネット上および携帯メールの社会的ネットワークとの関連から- (2005.3授与)

    top of page

HOME 総合案内 大学院紹介 学部紹介 教員紹介 研究紹介

名古屋大学教育学部・大学院教育発達科学研究科

Copyright 1995 - 2006 School of Education, Graduate School of Education and Human Development, Nagoya University